未来予測 |
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将来必ず起こることを逆算して、ここに書き記しておく。 |
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| 人は誰しも、職業を持ってせっせと働き、誰かを愛し誰かに愛され、あるいは喧嘩したり、病気で苦しんだり、怪我をして痛がったり、美味しいものを食べて満足したり、面白いことに笑ったりしながら、一日一日を生きている。 しかしそうした何気ない日々を過ごしている間に、世界ではとんでもないことが起きようとしている。 何気ない日常が一瞬にして吹っ飛ぶことが必ずこれから起こる。 「明日、太陽は昇るか?」と聞かれて、「明日、太陽が昇るかもしれない」とは答えない。 同じように、これから書き記していくことは、「かもしれない」というものではない。 必ず起こることである。 ●中国による日本侵攻によって日本は亡ぶ。これ「他国侵逼の難」である。●米中軍事対決（米中戦争・第三次世界大戦）核兵器による攻撃・報復。 核実験の映像集 https://youtu.be/TUUUe9oCCUI この映像を見れば、一発一発がものすごい威力であることがよくわかる。 核ミサイルの恐ろしさ https://youtu.be/6-SaR64Srig しかし中国はすでに、大陸間多弾頭核ミサイルを開発済みなのである。 これは、一発のミサイルにいくつもの核弾頭を搭載し、主要都市、主要施設を一度に攻撃することができる驚異的な兵器である。 この一発の核ミサイル発射が成功し、もし仮に搭載された複数の核弾頭のすべてが計画通りに目標地点に着弾すれば、一度に数億人の死者が出ると予想される。 央视罕见曝光东风41性能，威力恐怖，可对美国全境发动核打击 https://youtu.be/_8glDFXrE38 この映像は、中国が国威発揚のために国民向けに制作されたものであろうことが容易に推測できる。 世界中にケンカを売っているような内容の映像である。 もしこの「東風41（ＤＦ－４１）」の発射が成功したとき、アメリカは潰滅するであろう。 しかし、いきなり核攻撃することはない。 なぜなら、必ず迎撃されるからである。 迎撃されずに確実に核攻撃するためには、迎撃システムを無効化する必要がある。 それこそが、「ＥＭＰ（電磁パルス）攻撃」である。 電磁パルス攻撃 https://youtu.be/kKesqV7yL2s EMPはもともと、強力なパルス状の電磁波であり、雷、大規模な太陽フレアといった自然界の現象としても生じるが、高高度の大気圏外核実験でも人工的に大量発生させることができる。 これを軍事転用したのが「EMP兵器」である。 その原理を大まかに説明すると、高層大気圏で核兵器を爆発させるとEMPが発生し、クルマから街灯まであらゆる電子機器が損壊する恐れがあり、送電網そのものも被害を受ける。 つまり、電気で作動しているモノすべてが破損するのである。 これによって迎撃システムが無効化される。
［PDFで読む］ 勿論、ＥＭＰ攻撃への対策は十分になされているであろうが、それが完全なものだとは言い切れない。 そもそも、軍事関連施設では現在考えられる最高レベルの対策が取られているであろう。 しかし我々一般人の誰がEMP攻撃への対策をとっている者があろうか。 こうしてＥＭＰ攻撃によって防御力を削いだところに核攻撃するのである。 では、「ＥＭＰ兵器を打ち落とせばいいではないか」という意見が出てくるであろう。 しかし、今や中国のミサイルを打ち落とすことが不可能となった。 それが「東風17」である。 【極超音速滑空ミサイル】中国が披露した「DF－17」に対抗する迎撃手段は存在するのか？ https://youtu.be/zwO7o2ptApE 米軍戦略司令官を務めたジョン・ハイテンは言う。 「いまの米軍のミサイル探知衛星やレーダーでは、中国のウェーブライダーには対応できない」と。 米軍は「地球上どこでも1時間以内に攻撃できる」ウェーブライダーに警戒を強めるとともに、自軍でも同様の兵器の開発を急いでいるが、まだ成功していない。 「ウェーブライダーを迎撃するのは不可能だから、同じ兵器を保持し、均衡を生み出すことでしか対応できない」ということである。 上記のyoutube動画の内容は、自衛隊に敬意を表すとして締めくくり、最終的には憲法改正推進に結びつけようとするようなものとなっている。 しかし憲法を改正しようが、自衛隊が総力を挙げようが、現時点では防ぎ切れるものではないということを付け加えておきたい。 もう一つの兵器、ＳＬＢＭ（潜水艦発射ミサイル）。 CCTV - New Nuclear Ballistic Missile Submarines In Production & JL 3 SLBMs! https://youtu.be/gMBmb911NK0 地球表面の約７割が海であり、その海のどこから発射されるかわからないのが、このＳＬＢＭである。 これは報復核ミサイルであり、アメリカの先制攻撃によって中国の核発射基地が打撃を受けたとしても、必ずやり返すこと（報復）ができるというものである。 ゆえに、アメリカとしても簡単には手を出すことができない。 水素爆弾の恐怖・ビキニ環礁 （アメリカ） - YouTube 地上から発射された核ミサイルが米空母打撃群に命中すれば、そこにあるすべての艦船が吹き飛ばされ、破壊され、撃沈する。 また、潜水艦から発射されたＳＬＢＭによっても、同様の被害が出る。 すでに中国は、軍事力においてはアメリカに引けを取らないほどの力を付けてきているのが現実なのである。 これ、「一閻浮提大闘諍」である。 ●日本侵略こそ、中国がアメリカに勝つための絶対条件米中対決で中国がアメリカに勝つための絶対条件こそ、日本占領である。 事実上アメリカの属国である日本は、中国にとって邪魔で邪魔で仕方がない。 なぜなら、中国から見れば、日本列島は全長約３０００キロメートルの超巨大なアメリカの「空母」だからである。 ゆえに、中国がアメリカに勝つために何としても日本を攻め落とし、物理的・精神的な占領・支配をしなければならない。 この「超巨大な空母」を無力化させるには、なによりかによりまずは、日本に存在する米軍基地を排除しなければならない。 米軍が撤退し、核を持たず、先制攻撃できない日本など、中国にとって赤子の手を捻るようなものである。 日本にある米軍基地の約６割を占めているのが沖縄にある米軍基地である。 この沖縄の米軍基地を消滅させることができれば、日本という名の超巨大空母の能力の半分以上を無効化することができる。 日本にある米軍基地を排除させる方法は2つ ①基地を移転させる ②基地を物理攻撃して破壊し無力化させる ①基地を移転させる
つまり「中国が西太平洋を管理するから、西太平洋から米軍は出ていけ」という内容である。 民主党政権時代に当時の鳩山首相が「沖縄の米軍基地は最低でも県外移転」などと大風呂敷を広げたが、結果的には実現しなかった。 結果的には実現しなかったが、鳩山がやろうとしていたことは、沖縄からの米軍排除である。 →民主党が中国の傀儡政権であったことがこのことからもよくわかる。 民主党政権時代にはできなかった「基地移転」を、安倍政権～菅政権時にどのように実現させるか? 次に中国がやってきたことは、中国が大量に工作員を沖縄に送り込み、沖縄県知事を操り、沖縄県民になりすまし、沖縄県民を扇動し、形振り構わず「基地移転」を叫ぶことである。 それはあたかも「沖縄県民が自主的に叫んでいる」ように。 そして「日本からの独立。琉球王国再興」が沖縄県民の民意であるかのように扇動する。 ちなみに、「独立国家」とは、政治から経済から国土防衛の軍事から警察権・法律にいたるまで、そのすべてをその国が賄わなければならない。 現実的に沖縄は独立できない。 それなのになぜ中国は沖縄を独立させようとしているのか？ 傀儡政権を作って裏から操るためである。 工作手順は 「日本解放第二期工作要綱」を参照してほしい。 ②基地を物理攻撃して破壊し無力化させる １）テロ攻撃 現地からの砲撃や侵入者によるテロ攻撃などが起きる。 中国から送られてきた工作員によって扇動された「日本市民」が、武器や爆発物を携えて侵入することも十分に考えられる。 あるいはロケット弾などを使って基地を攻撃してくるかもしれない。 ただ、こうした想定に対して万全の対策を練っているであろうことから、現状では不可能ではないが、かなり無理難題であろう。 そこで、 ２）沖縄本島の外からの攻撃 外部からの攻撃をするためにまず必要なのが、命中率を上げるために至近距離の攻撃拠点を構築することである。 それこそが、尖閣諸島奪取の最大の目的である。 尖閣諸島さえ奪取できれば、 ①台湾を挟み撃ちが可能になる。 ②沖縄への攻撃も容易になる。 まさに一石二鳥である。 つまり、逆算すれば、尖閣奪取は中国がアメリカに勝つための絶対条件なのである。 台湾が攻め落とされてから尖閣諸島奪取に動き出すか、あるいは尖閣諸島が奪取されてから挟み撃ちして台湾を攻め落とすのか？ 現状のところ流動的でどちらが先でどちらが後になるかはわからない。 ただ、中国にとって仕掛けやすいのは尖閣諸島であろうと思われる。 尖閣諸島奪取が成功し、中国が台湾を手中に収めれば、 イ）日本へのシーレーン封鎖 ロ）中国海軍の太平洋進出 ハ）中国にとっての超巨大な空母の完成 が可能となる。 イ）日本へのシーレーン封鎖 1.食糧自給率約40％の日本は自ずと食糧危機に瀕する。 2.エネルギーの90％以上を輸入に頼っている日本にとって、シーレーンを封鎖された瞬間に、何も動かすことができなくなる。 よって、シーレーン封鎖は日本にとって現実的な死活問題なのである。 ロ）中国海軍の太平洋進出 今現在、中国が太平洋に進出するには、海南島の海軍基地から、南シナ海を通るしかない。 例えて言うなら、細い路地をすり抜けていくしかない状況である。 しかし台湾を手中に収めることができれば、中国の沿岸部のどこからでも太平洋に進出することができるようになるのである。 ハ）アメリカにとって日本が「超巨大な空母」であるように、台湾が中国の手中に堕ちればそれは中国にとっての「超巨大な空母」となるのである。 ●日本国の弱体化日本を弱体化させるための二つの手段 ①中国が圧倒的な軍事力を持ち、相対的に日本を弱体化させること。 ①-1中国の周辺国の占領 ②日本の国力をそぎ落とすこと。 ①については、2010年、1968年から42年もの間、アメリカに次いで世界2位を守り続けてきた日本のＧＤＰを抜いて、初めて中国がＧＤＰ世界2位となり、日本は3位に転落した。 そして2018年のＧＤＰは、1位のアメリカは約20兆ドル、2位の中国は約13兆ドル、3位の日本は約5兆ドルと、中国に逆転されてより8年で2倍以上の差を付けられることとなった。 中国の経済成長によって、少し前までは大量の自転車が走り回っていた街中には高級車が走り回るようになり、平屋建ての家は超高層ビルへと変貌を遂げた。 今や富裕層人口は1億人を超えるとまで言われている。 この経済成長によって得たお金で、中国は軍事拡大を絶え間なく行っているのである。 核ミサイルや空母、潜水艦等の開発から増産を行い、圧倒的な軍事力を持つにいたったのである。 1990年代後半頃に、「必ず中国は日本を侵略してくる」と訴えたとき、周囲の者たちは「今の日中友好関係を見て、中国が侵略してくるなどあり得ない」と嘲笑い、この言葉に耳を貸す者などほとんどいなかった。 確かに当時は日中友好が叫ばれ、安い賃金で働く中国に多くの企業が進出し、生産拠点が移り、日本の「空洞化」が問題視された。 これは日本だけではない。 世界中の企業が「お金儲け」のために中国に生産拠点を移し、莫大な利益を上げることに成功した。 どの企業も「10億人の経済規模」が魅力だった。 実はこれもすべて中国の「罠」であった。 世界中から企業を集め、マネトラ・ハニトラを巧みに駆使して技術を盗み、「中国」という名の世界基準が作られ、それに従わない者は中国国内で商売することを禁止にした。 そのとき盗んだ技術が現在の「中国ＩＴ」であり、軍事技術に転用されているのである。 安い労働賃金で世界中から技術を集めたのはこのためである。 すべては中国の戦略である。 世界中の「目先の利益」を求めていた企業はことごとく中国の仕掛けた罠にかかったのである。 ①-1について 北朝鮮は中国の支援なくしては何もできない状態である。 また、韓国は中国による脅迫と懐柔により、中国に取り込まれ占領されるのは時間の問題である。 韓国の反日政策は非常に目に余るものがあるが、これもみな中国が裏で操っているのである。 【文在寅が国連で「同盟破棄」を匂わせ 激怒した米政府は「最後通牒」を突きつける】 ロシアに対しては、事実上の軍事同盟を組み、また、中国による経済的な支援によってロシアは牙が抜かれてしまった。 ②については、日本国内の内部分裂を企んでいるのである。 いわゆるアメリカに守ってもらおうとする「右翼」と、遠くのアメリカよりも近所の中国と仲良くするべきだという「左翼」を両面から煽り、焚き付け、分断を狙っている。 右寄りの日本人になりすました中国工作員が左翼を攻め立て、左寄りの日本人になりすました中国工作員が右翼を煽り立てる。 こうして本当の日本人同士が右と左に分断されて争いを始める。 これを見て裏で中国工作員は高笑いしているのである。 「日本解放第二期工作要綱」参照 これ「自界叛逆の難」である。 ●日本に起こる災難 ①超巨大地震（天変地夭） ①-1：太陽活動の停滞 ②大食糧難（飢饉） ③大流行病（疫癘） |
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