台湾統一「必ず実現できる」　辛亥革命１１０年で中国主席 ロシアのウクライナ侵攻とのリンク

【北京時事】 中国の習近平国家主席は９日、北京の人民大会堂で開かれた辛亥革命１１０周年記念大会で演説し、台湾問題について「祖国を完全統一する歴史的任務は必ず実現しなければならず、必ず実現できる」と述べ、統一への強い意欲と自信を誇示した。 習氏は来秋の共産党大会で異例の３期目入りが確実視されており、自らの手で台湾問題を解決する姿勢を示した格好だ。 習氏は演説で「『平和統一、一国二制度』という基本方針を堅持する」と強調。 ２０１９年の演説では「武力使用を放棄することは承諾できない」と言及したが、今回は武力統一の可能性に触れなかった。 しかし、「台湾独立勢力は統一の最大の障害だ。祖国に背き国家を分裂させる者は、必ず人民に唾棄され歴史の審判を受ける」と述べ、独立志向の民進党・蔡英文政権をけん制した。 さらに、「台湾問題は中国の内政問題であり、いかなる外部からの干渉も許さない。国家主権と領土保全に関わる中国人民の断固とした意志と強大な能力を見くびってはならない」とも指摘した。 2021年10月09日16時41分

台湾統一「必ず実現できる」　辛亥革命１１０年で中国主席

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いま、世界中が注目しているのは、ロシアのウクライナ侵攻である。 ウクライナ情勢をめぐって、アメリカの複数のメディアは、ロシア軍が、ウクライナに大規模に侵攻した場合、首都キエフは2日以内に陥落し、最大で5万人の市民が死傷すると、アメリカの情報機関などが分析していると伝えました。 ロシア ウクライナ大規模侵攻なら首都2日で陥落か 米機関分析 アメリカの情報機関といえば「ＣＩＡ」だが、このような情報機関が「ロシアがウクライナに大規模に侵攻した場合、首都キエフは2日以内に陥落する」と分析しているとしている。 この記事は2022年2月7日9時13分に配信されている。 ロシアがウクライナに侵攻したのが2022年2月24日なので、侵攻開始よりも前に書かれた記事である。 本日（3月7日現在）までは、まだ首都キエフは陥落していない。 アメリカの情報機関の分析が外れたように見える。 ただ、「大規模な侵攻」ではないようなので、一概に「外れた」とも言い難い。 多くの軍事評論家や学者たちは「プーチン大統領はウクライナ侵攻に関して計画通りにいかずに焦っている」などと分析しているように見受けられる。 はたしてそうだろうか？ プーチンはＫＧＢのエリートであり、ゆえに世界の表も裏も知り尽くしている。 当初はアメリカの情報機関が分析したように、2日以内でウクライナの首都・キエフを陥落させる計画だったのかもしれない。 だが、もし2日以内で陥落させることができなければ、どうするか？ ロシアの兵士たちの指揮の低さが当初の計画を遅らせているとの見方もある。 だが、もしロシアの兵士たちの指揮が低かったら、どうするか？ ありとあらゆる想定を行い、様々な状況をシミュレーションし、綿密な計画を立て、「勝てる」という結論が出て、はじめて戦争を仕掛けるものである。 人類の戦争の歴史上、「負ける」と思って仕掛けた戦争は一度もない。 世界中から経済制裁を受けてロシア経済が疲弊するであろうことも計算のうち。 プーチン氏を批判したことがないオリガルヒ（新興財閥）が一斉に戦争反対の声を上げたという情報もある。 ロシアの新興財閥がプーチンの首に懸賞金「生死は不問」 これも想定のうち。 ただしこれは、揺動作戦のようにも思える。 つまり、プーチン大統領の計画はすべて順調に進んでいるのである。 世界中から、この戦争は「プーチン対西側諸国」という構図のようにとらえられているが、そうではない。 プーチンには「中国共産党」という心強い「仲間」がいるのである。 単純な「プーチン対西側諸国」という構図ではなく、「自由主義対共産主義」という、絶対に相容れないまったく逆のイデオロギー対決なのである。 中露軍船１０隻、津軽海峡に続き大隅海峡も通過 日本列島をほぼ一周　防衛省は極めて特異な行動とみて警戒 これこそ、中露の事実上の軍事同盟関係であることを証明している。 今や世界第2位の経済大国・中国が同盟関係にある。 そして中国抜きにして世界の経済は語れないくらいの影響力を中国は持つに至った。 文化大革命と大躍進運動によって当時世界最貧国の一つであった中国がこれほどまでに力をつけることができたのは、日本のある一人の人物が協力したからであることはよく知られている。 この中国がロシア・プーチンの仲間であれば、世界中から経済制裁を喰らっても、ほとんど影響はない。 というのも、世界の小麦生産量第3位のロシアであるが、このロシアの小麦が経済制裁によって世界中に流通しなくなったらどうなるか？ 世界の小麦（生産量、消費量、輸出量、輸入量の推移） 世界中から小麦が不足する。 世界中の多くの人々の毎日の食事の中で、小麦の一粒・一塵もまったく使わないなんてことはない。 パンやラーメン・うどん・パスタといった麺類、ピザ・ケーキやビスケット等の菓子類、天ぷらから餃子の皮などなど、ありとあらゆる場面に小麦が存在している。 小麦が不足しただけで世界中は大混乱になる。 小麦価格が高騰し、日々の食事もままならなくなるかもしれない。 しかしロシアにとっては、どれだけ小麦を作りすぎて余らしてしまったとしても、世界中がロシアの小麦を買わなかったとしても、中国がいくらでも買い取ってくれるのである。 中国 食料不足への危機感 食糧自給低下による爆買いがもたらす影響 中国にとっては食糧を確保できるし、ロシアにとっては中国に小麦を売って外貨を獲得できる。 また、ロシアの2021年の原油生産量は生産量第3位である。 これもまた中国にとっては喉から手が出るほど欲しいモノである。 中国とロシアはまさにＷＩＮ－ＷＩＮの関係である。 世界中がロシアに対して経済制裁しようとも、ロシアの庶民が塗炭の苦しみを受けようとも、ロシアの上層部は何一つ困ることなどないのである。 中国を通してモノも金もいくらでも入ってくるのだから。 本気でロシアに対して経済制裁するのであれば、同時に中国に対しても経済制裁しなくてはならない。 中国に対して経済制裁しないということは、ロシアに対しての経済制裁は本気ではないということである。 現実的に、中国に対して経済制裁などできるはずもないが・・・。

前置きはここまでにして、本題に入る。 電撃的なウクライナ侵攻によって、ロシアは世界中から経済制裁を受けている。 これによって全ロシア国民が経済的に逼迫していることはあまたの報道で知られているところである。 同時に、西欧そして日本など経済制裁をする側にも原油高や株価下落など、経済的に大きな影響を受けている。 これを、経済制裁する側とされる側の人口比で見てみる。 【2020年】 順位 国名 単位：千人 ＮＡＴＯ加盟国 1 中国 1,439,324 2 インド 1,380,004 3 米国 331,003 ● 4 インドネシア 273,524 5 パキスタン 220,892 6 ブラジル 212,559 7 ナイジェリア 206,140 8 バングラデシュ 164,689 9 ロシア 145,934 10 メキシコ 128,933 11 日本 126,476 12 エチオピア 114,964 13 フィリピン 109,581 14 エジプト 102,334 15 ベトナム 97,339 16 コンゴ民主共和国 89,561 17 トルコ 84,339 ● 18 イラン 83,993 19 ドイツ 83,784 ● 20 タイ 69,800 21 イギリス 67,886 ● 22 フランス 65,274 ● 23 イタリア 60,462 ● 24 タンザニア 59,734 25 南アフリカ 59,309 26 ミャンマー 54,410 27 ケニア 53,771 28 韓国 51,269 29 コロンビア 50,883 30 スペイン 46,755 ● 31 ウガンダ 45,741 32 アルゼンチン 45,196 33 アルジェリア 43,851 34 スーダン 43,849 35 ウクライナ 43,734 36 イラク 40,223 37 アフガニスタン 38,928 38 ポーランド 37,847 ● 39 カナダ 37,742 ● 40 モロッコ 36,911 41 サウジアラビア 34,814 42 ウズベキスタン 33,469 43 ペルー 32,972 44 アンゴラ 32,866 45 マレーシア 32,366 46 モザンビーク 31,255 47 ガーナ 31,073 48 イエメン 29,826 49 ネパール 29,137 50 ベネズエラ 28,436 51 マダガスカル 27,691 52 カメルーン 26,546 53 コートジボワール 26,378 54 北朝鮮 25,779 55 オーストラリア 25,500 56 ニジェール 24,207 57 台湾 23,817 58 スリランカ 21,413 59 ブルキナファソ 20,903 60 マリ 20,251 61 ルーマニア 19,238 ● 62 マラウイ 19,130 63 チリ 19,116 64 カザフスタン 18,777 65 ザンビア 18,384 66 グアテマラ 17,916 67 エクアドル 17,643 68 シリア 17,501 69 オランダ 17,135 ● 70 セネガル 16,744 71 カンボジア 16,719 72 チャド 16,426 73 ソマリア 15,893 74 ジンバブエ 14,863 75 ギニア 13,133 76 ルワンダ 12,952 77 ベナン 12,123 78 ブルンジ 11,891 79 チュニジア 11,819 80 ボリビア 11,673 81 ベルギー 11,590 ● 82 ハイチ 11,403 83 キューバ 11,327 84 南スーダン 11,194 85 ドミニカ共和国 10,848 86 チェコ 10,709 ● 87 ギリシャ 10,423 ● 88 ヨルダン 10,203 89 ポルトガル 10,197 ● 90 アゼルバイジャン 10,139 91 スウェーデン 10,099 92 ホンジュラス 9,905 93 アラブ首長国連邦 9,890 94 ハンガリー 9,660 ● 95 タジキスタン 9,538 96 ベラルーシ 9,449 97 オーストリア 9,006 98 パプアニューギニア 8,947 99 セルビア 8,737 100 イスラエル 8,656 101 スイス 8,655 102 トーゴ 8,279 103 シエラレオネ 7,977 104 香港 7,497 105 ラオス 7,276 106 パラグアイ 7,133 107 ブルガリア 6,948 ● 108 リビア 6,871 109 レバノン 6,825 110 ニカラグア 6,625 111 キルギス 6,524 112 エルサルバドル 6,486 113 トルクメニスタン 6,031 114 シンガポール 5,850 115 デンマーク 5,792 ● 116 フィンランド 5,541 117 コンゴ共和国 5,518 118 スロバキア 5,460 ● 119 ノルウェー 5,421 ● 120 オマーン 5,107 121 パレスチナ 5,101 122 コスタリカ 5,094 123 リベリア 5,058 124 アイルランド 4,938 125 中央アフリカ 4,830 126 ニュージーランド 4,822 127 モーリタニア 4,650 128 パナマ 4,315 129 クウェート 4,271 130 クロアチア 4,105 ● 131 モルドバ 4,034 132 ジョージア（グルジア） 3,989 133 エリトリア 3,546 134 ウルグアイ 3,474 135 ボスニア・ヘルツェゴビナ 3,281 136 モンゴル 3,278 137 アルメニア 2,963 138 ジャマイカ 2,961 139 カタール 2,881 140 アルバニア 2,878 ● 141 プエルトリコ 2,861 142 リトアニア 2,722 ● 143 ナミビア 2,541 144 ガンビア 2,417 145 ボツワナ 2,352 146 ガボン 2,226 147 レソト 2,142 148 北マケドニア 2,083 ● 149 スロベニア 2,079 ● 150 ギニアビサウ 1,968 151 ラトビア 1,886 ● 152 バーレーン 1,702 153 赤道ギニア 1,403 154 トリニダード・トバゴ 1,399 155 エストニア 1,327 ● 156 東ティモール 1,318 157 モーリシャス 1,272 158 キプロス 1,207 159 エスワティニ（スワジランド） 1,160 160 ジブチ 988 161 フィジー 896 162 レユニオン 895 163 コモロ 870 164 ガイアナ 787 165 ブータン 772 166 ソロモン諸島 687 167 マカオ 649 168 モンテネグロ 628 ● 169 ルクセンブルク 626 ● 170 西サハラ 597 171 スリナム 587 172 カーボヴェルデ 556 173 モルディブ 541 174 マルタ 442 175 ブルネイ 437 176 グアドループ 400 177 ベリーズ 398 178 バハマ 393 179 マルティニーク 375 180 アイスランド 341 ● 181 バヌアツ 307 182 仏領ギアナ 299 183 バルバドス 287 184 ニューカレドニア 285 185 仏領ポリネシア 281 186 マヨット 273 187 サントメ・プリンシペ 219 188 サモア 198 189 セントルシア 184 190 チャンネル諸島 174 191 グアム 169 192 キュラソー 164 193 キリバス 119 194 ミクロネシア連邦 115 195 グレナダ 113 196 セントビンセント・グレナディーン 111 197 アルバ 107 198 トンガ 106 199 米領ヴァージン諸島 104 200 セーシェル 98 201 アンティグア・バーブーダ 98 202 マン島 85 203 アンドラ 77 204 ドミニカ 72 205 ケイマン諸島 66 206 バミューダ 62 207 マーシャル諸島 59 208 北マリアナ諸島 58 209 グリーンランド 57 210 米領サモア 55 211 セントクリストファー・ネイビス 53 212 フェロー諸島 49 213 蘭領セント・マーチン島 43 214 モナコ 39 215 タークス・カイコス諸島 39 216 仏領セント・マーチン島 39 217 リヒテンシュタイン 38 218 サンマリノ 34 219 ジブラルタル 34 220 英領ヴァージン諸島 30 221 パラオ 18 222 クック諸島 18 223 アンギラ 15 224 ツバル 12 225 ウォリス・フトゥナ諸島 11 226 ナウル 11 227 サン・バルテルミー島 10 228 セントヘレナ 6 229 サンピエール島・ミクロン島 6 230 モントセラト 5 231 フォークランド諸島 3 232 ニウエ 2 233 トケラウ 1 234 バチカン 1 999 世界計 7,794,799 ロシアの人口が約1億4600万人に対して、ＮＡＴＯ加盟国の合計人口は約9億4600万人。 人口比で見れば、経済制裁を受ける側よりもはるかに、経済制裁をする側のほうが人口が多いのである。 経済的に、ロシアよりもロシア以外のほうが影響が大きいのである。 つまり、「経済戦争」という面から見れば、ロシアの「勝ち」である。 世界中からの経済制裁によってロシアの貨幣であるルーブルは暴落し、中国はロシアから「タダ同然」で小麦も原油も手に入る。 今回のロシアによるウクライナ侵攻が起こる前に、中国ロシア間で何らかの何らかの密約があったであろうことは想像に難くない。 軍事的に支援するのか、中国が仲裁に入るのか、経済的に援助するのか、それがどのような密約だったかはわからない。 ただ、中国はしたたかである。 ロシアを経済的に丸呑みするのか、「ウクライナ対ロシア」あるいは「ＮＡＴＯ対ロシア」を傍観しつつ漁夫の利を狙っているのか、あるいはロシアとがっつり手を組んで西側諸国と全面戦争に参加するつもりだったのか？ いずれにせよ、中国とロシアはお互いにＷＩＮ－ＷＩＮの関係ではあるが、それはまたお互いをお互いに「利用」しているだけでもある。 ロシアと中国は「同胞」ではないので、「ロシアのために」あるいは「中国のために」命を賭けるなどと言うことはない。

兵士の士気を上げる要素はいくつかある。 最高指揮者の人柄や愛国心、国や家族を守るため等々あるが、もっとも士気が上がるのが「食事」といわれている。 この度のウクライナ侵攻に対するロシア兵の士気を低さが指摘されている。 「プーチンに裏切られた・騙された」「プーチンの人柄が信用できない」といった声が聞こえてくるが、それにもましてロシア兵の指揮を下げた最も大きな要因がレーション（軍隊食）といわれている。 戦場に持っていくレーションがもう何年も前に賞味期限が切れたものだったという。 これによってロシア兵のやる気が失せたともいわれている。

先ほども述べたように、中国はロシアから「タダ同然」で食糧を手に入れることができた。 十分な食糧こそ、兵士の士気をもっとも上げる要因である。 そしてロシアの原油も使い放題。 中国にとって十分な食糧と燃料がこれで確保できた。 それに対して、中国と対峙すべく台湾・日本は食糧不足と燃料不足の二重苦。 ロシアのウクライナ侵攻は、占領できてもできなくても、侵攻開始した時点でロシアの勝利であり、また中国の勝利である。

冒頭に述べたごとく、中国は台湾問題について「祖国を完全統一する歴史的任務は必ず実現しなければならず、必ず実現できる」と述べている。 ロシアが世界中から経済制裁を受けている姿を見て、中国が「台湾統一を諦める」などと言うわけがない。 ロシアの姿を、中国は台湾侵攻のために大いに参考にしていることであろう。 陸海空に加えて、宇宙・サイバー（情報）・電子への増強も図っている。 中国は必ず台湾侵攻を実行に移す。 それはいつか？ 「何年何月何日何時何分」なんてことはわからない。 しかし、世界中が経済的に疲弊し、やがて大恐慌が全世界を覆う。 この大恐慌によって、日本は食糧とエネルギーが不足する。 日本の食料自給率（カロリーベース）は37%。 令和2年度の日本の食料自給率（農林水産省令和4年2月2日更新） 日本のエネルギー自給率は11.8%（2018年）。 原油海外依存度99.7%。うちロシア5.4%。 LNG海外依存度97.7%。うちロシア8.3%。 石炭海外依存度99.5%。うちロシア12%。 主要レアメタル（リチウム、コバルト、ニッケル）は海外依存度100%である。 このうちコバルトのロシアからの輸入率は4.4% ニッケルのロシアからの輸入率は10.0%。 経済産業省　資源エネルギー庁ＨＰより 単純計算で、食糧の63%を輸入に頼っているということである。 また、エネルギーに関しては88.2%が海外依存である。 現在の自給率が37%といっても、そのほとんどがトラクターなどの機械化による賜物である。 その機械を動かすのが石油であれば、石油の高騰あるいは不足によって、おのずと自給率が下がることは火を見るより明らかである。 たとえば仮にまったく農業機械を動かすことができなくなって、自給率が下がり、37%の自給率が25%まで落ちたとする。 さらにまったく輸入ができなくなって25%の自給率だけで全日本人を賄おうとすれば、極論だが単純計算すれば、日本人の75%が食糧にありつけないということになる。 もし台湾有事が発生したら、食糧はおろかエネルギーも輸入できなくなる。 想像するだけで恐ろしい状況になる。 よく日本人は世界中の人から見て「おとなしい」と思われている。 なぜおとなしいのか？ もちろんお国柄というのもあるであろうが、根本的には「不満なく食べていけている」からである。 ただし、この「おとなしい」日本人でも、ひとたび「食えない」状況になれば一変する。 そして世界中の人々が手に手に武器を持って水と食料とエネルギーを奪い合うようになる。 そのときこそ、いよいよ中国は台湾・そして日本に侵攻してくる。 そしてそれは核兵器が飛び交う第三次世界大戦の始まり、人類の存亡を決する大闘諍になる。

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