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| 「自国民は食べない」小麦を輸入する日本の末路 グリホサートを取り込みたくない！「コープ自然派」 ●グリホサートと健康障害を示す論文紹介（2019年5月） |
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| 「自国民は食べない」小麦を輸入する日本の末路 8/27(金) 13:01 配信 徹底した規制緩和で、食料関連の市場規模はこの30年で1.5倍に膨らむ一方、食料自給率は38％まで低下している。 世界的な人口増による食料需要の増大や気候変動による生産量の減少で、食料価格が高騰し、輸出制限が懸念されるなか、日本は「食の安全保障」を確立できるのか。 新著『農業消滅』は、日本の農業が今どのような危機にあるのかを伝えています。 ■「自国民が食べないもの」が日本に送られている アメリカの穀物農家は、日本に送る小麦には、発がん性に加え、腸内細菌を殺してしまうことで、さまざまな疾患を誘発する懸念が指摘されているグリホサートを、雑草ではなく麦に直接散布している。 収穫時に雨に降られると小麦が発芽してしまうので、先に除草剤で枯らせて収穫するのだ。 枯らして収穫し、輸送するときには、日本では収穫後の散布が禁止されている農薬イマザリルなどの防カビ剤を噴霧する。 「これはジャップが食べる分だからいいのだ」とアメリカの穀物農家が言っていた、との証言が、アメリカへ研修に行った日本の農家の複数の方から得られている。 グリホサートについては、日本の農家も使っているではないか、という批判もあろう。 だが、日本の農家はそれを雑草にかける。 農家の皆さんが雑草にかけるときも慎重にする必要はあるが、いま、問題なのは、アメリカからの輸入穀物に残留したグリホサートを、日本人が世界で一番たくさん摂取しているという現実である。 しかも、アメリカで使用量が増えているので、日本人には小麦のグリホサートの摂取限界値を6倍に緩めるよう要請され、日本政府は2017年12月25日に、「クリスマス・プレゼント」と称して緩めてしまったのだ。 残念ながら、日本人の命の基準値はアメリカの必要使用量から計算されているのであろうか。 農民連食品分析センターの検査によれば、日本で売られているほとんどの食パンからグリホサートが検出されているが、当然ながら、国産や十勝産と書いてある食パンからは検出されていない。 ■しょうゆからも検出 また、大豆製品では、Rubioほかがフィラデルフィアで購入した醤油中のグリホサート分析をし、検査した醤油の36パーセントで定量下限より多いグリホサートが検出された。 有機醤油からグリホサートは検出されなかった(渡部和男氏のメモ、2015)。 日本国内の醤油についての検査も不可欠と考えられる。 日本人の毛髪検査からの輸入穀物由来とみられるグリホサート検出率も高い(28人中19人に検出、検出率68パーセント)。 世界的にはグリホサートへの消費者の懸念が高まり、規制が強化されるなかで、日本は逆に規制を緩和しているので、日本での儲けに期待が高まることになる。 2018年3月末に、消費者庁から「消費者の遺伝子組み換え表示の厳格化を求める声に対応した」として、GM(genetically modification＝遺伝子組み換え)食品の表示厳格化の方向性が示された。 アメリカからは、日本に対してGM表示を認めないとの圧力が強まると懸念されていたなかで、私はGM表示の厳格化を検討するとの発表を聞いたときから、アメリカからの要請に逆行するような決定が本当に可能なのか疑念を抱いていた。 特にアメリカが問題視しているのは、「遺伝子組み換えでない」(non-GM)という任意表示についてである。 すなわち、「日本のGM食品に対する義務表示は、対象品目が少なく、混入率も緩いから、まあよい。問題はnon-GM表示を認めていることだ」と日本のGM研究の専門家の一人から聞いていたからなのだ。 「GM食品は安全だと世界的にされているのに、そのような表示を認めるとGMが安全でないかのように消費者を誤認させるからやめるべきだ。続けるならばGMが安全でないという科学的証拠を示せ」という主張であった。 ■そもそも緩かった「遺伝子組み換え表示義務」 日本のGM食品に関する表示義務は、 ①混入率については、おもな原材料(重量で上位3位、重量比5パーセント以上の成分)についての5パーセント以上の混入に対して表示義務(注1)を課し、 ②対象品目は、加工度の低い、生に近いもの(注2)に限られ、加工度の高い(=組み換えDNAが残存しない)油・醤油をはじめとする多くの加工食品(注3)、また遺伝子組み換え飼料による畜産物は除外とされている。 (注1):GM原材料が分別管理されていないとみなし、「遺伝子組み換え不分別」といった表示が義務となる。 (注2):トウモロコシ、大豆、じゃがいも、アルファルファ、パパイヤ、コーンスナック菓子、ポップコーン、コーンスターチ、味噌、豆腐、豆乳、納豆、ポテトスナック菓子など。 (注3):サラダ油、植物油、マーガリン、ショートニング、マヨネーズ、醤油、甘味料類(コーンシロップ、液糖、異性化糖、果糖、ブドウ糖、水飴、みりん風調味料など)、コーンフレーク、醸造酢、醸造用アルコール、デキストリン(粘着剤などに使われる多糖類)など。 これは、0.9パーセント以上の混入があるすべての食品に、GM表示を義務付けているEUに比べて、混入率、対象品目ともに極めて緩い。 これに対する厳格化として、決定された内容を見て驚いたのは、①と②はまったくそのままなのである。 厳格化されたのは、「遺伝子組み換えでない」(non-GM)という任意表示についてだけで、現在は5パーセント未満の「意図せざる混入」であれば、「遺伝子組み換えでない」と表示できたのを、「不検出」(実質的に0パーセント)の場合のみにしか表示できないと、そこだけ厳格化したのである(違反すると社名も公表される)。 この表示義務の厳格化が、2023年4月から施行されれば、表示義務の非対象食品が非常に多いなかで、可能な限りnon-GMの原材料を追求し、それを「遺伝子組み換えでない」と表示して、消費者にnon-GM食品を提供しようとしてきた、GMとnon-GMの分別管理の努力へのインセンティブが削がれてしまう。 そして、小売店の店頭から、「遺伝子組み換えでない」という表示の食品は、一掃される可能性が出てくるだろう。 例えば、豆腐の原材料欄には、「大豆(遺伝子組み換えでない)」といった表示が多いが、国産大豆を使っていれば、GMでないから、今後も「遺伝子組み換えでない」と表示できそうに思うが、流通業者の多くは輸入大豆も扱っているので、微量混入の可能性は拭えない。 実際、農民連食品分析センターの分析では、「遺伝子組み換えでない」大豆製品26製品のうち11製品は「不検出」だったが、15製品に0.17パーセントから0.01パーセントの混入があり、今後は、これらは「遺伝子組み換えでない」と表示できなくなる。 「GM原材料の混入を防ぐために、分別管理された大豆を使用していますが、GMのものが含まれる可能性があります」といった任意表示は可能としているが、これではわかりづらくて、消費者に効果的な表示は難しい。 そこで、多くの業者が違反の懸念から、表示をやめてしまう可能性もある。 すでにnon-GM表示をした豆腐などからの撤退が始まっている。 ■割を食うのは消費者 GM表示義務食品の対象を広げないで、かつ、GM表示義務の混入率は緩いままで、このようなnon-GM表示だけ極端に厳格化したら、non-GMに努力している食品がわからなくなり、GM食品ばかりのなかから、いったい、消費者は何を選べばよいことになるのだろうか。 消費者の商品選択の幅は大きく狭まることになり、わからないから、GM食品でも何でも買わざるを得ない状況に追いやられてしまうだろう。 これでは「GM非表示法」である。 厳格化といいながら、アメリカの要求をピッタリと受け入れただけになってしまっている。 鈴木 宣弘 :東京大学大学院 農学生命科学研究科教授 「自国民は食べない」小麦を輸入する日本の末路（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース |
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| グリホサートを取り込みたくない！「コープ自然派」 世界中で最も使われている除草剤の主成分「グリホサート」。 「ラウンドアップ」などの商品名で、農地のほか、公園や校庭、街路樹、駐車場などでも散布され、ホームセンターなどでも販売されています。 グリホサートは1970年代にアメリカで開発されて以降、世界で大量に使い続けられていますが、人体や環境への悪影響が次々と明らかになるにつれ、世界では規制強化が進んでいます。 しかし、日本は逆に規制を緩和。 世界の流れに逆行しています。  コープ自然派では食の安全性を軽視した政策の早急な見直しを求めています。 また、独自の商品取扱基準を設けるとともに、組合員さんご自身で毎日食べるものを「選べる」ように、農薬の使用状況などをマークにして商品案内（カタログ）に記載。 わたしたちが、毎日食べるものがどのように作られているのかをきちんと知って「買わない」・「食べない」意思表示することが、企業、そして社会を動かすことにつながっていきます。 グリホサートは発がん性物質 グリホサートの危険性が注目されるようになったのは、2015年に、WHO（世界保健機関）の外部組織である国際がん研究機関（IARC）が「発がんのおそれあり」と評価したことからでした。  IARCのランク付けは1～4の4段階で、2はAとBの2つに分けられます。 2Aは実験動物での十分な証拠があるものであるのに対して、2Bは実験動物での証拠がまだ十分でないものという違いがあり、2Aにランクされると発がん性が強く疑われることになります。 人体への健康被害明らかに 2018年8月、アメリカ・カリフォルニア州のサンフランシスコ地裁は、「がんになった原因は除草剤『ラウンドアップ』(主成分：グリホサート）によるものだ」と訴えていた末期がんの原告の男性に、それを認め、農薬メーカーのモンサント社（現バイエル社）に2億8900万ドル（約320億円）支払うように命じました（後に7800万ドル（約87億円）に減額）。 学校の用務員だった原告は、校庭に「ラウンドアップ」のジェネリック製品を繰り返し散布していました。 同様の訴訟がアメリカでは数万件に増えています。 グリホサートは「毒性が低い」「環境にやさしい」と開発企業のモンサント社は宣伝してきましたが、最近の研究で、発がん性、神経毒性、生殖や出産への影響、世代を超えて受け継がれる影響を指摘するものが続々と発表されています。 （デトックス・プロジェクト・ジャパンのホームページにリンクします） また、モンサント社はグリホサートは植物がアミノ酸を作り出すシキミ酸経路をブロックすることで除草効果を発揮するため、シキミ酸経路をもたない動物や人間に影響ないと説明してきました。 確かに、動物や人間にシキミ酸経路はありませんが、動物や人間の腸内にはシキミ酸経路をもつ腸内細菌が棲んでいます。 グリホサートの影響で腸内細菌を損なうと、そこからさまざまなアレルギー、自己免疫疾患などの原因になることが指摘されています。  人の体内にグリホサートが残留!? どのように入ってくるの？ 世界的にグリホサートの有害性が注目されるようになり、人体汚染の調査が進んでいます。 2015年に有機消費者協会とカリフォルニア大学サンフランシスコ校の協力を得て、アメリカで初めて尿の検査をしましたが、その際、採取した尿の93％からグリホサートが検出されています。 日本でも、グリホサート禁止を目指す市民グループ「デトックス・プロジェクト・ジャパン」（2019年5月発足）がグリホサートの人体汚染の調査を始めることとなり、その先駆けとして、国会議員23人を含む28人の髪の毛の検査を実施。 うち７割にあたる19人の毛髪からグリホサート（グリホサートの分解生成物であるＡＭＰＡ含む）が検出されました。 「デトックス・プロジェクト・ジャパン」では、人体汚染の実態を明らかにするための検査を呼びかけており、コープ自然派でも組合員より検査希望者を募っています。(2020年1月募集※/2020年11月募集) ※2020年1月の募集は、試験手法の標準化と最適化を進めるためにやむなく中止になりました。 では、グリホサートはどのように体内に入ってくるのでしょうか？ グリホサートを体内に取り込む経路①食べもの 1990年代半ばに「遺伝子組み換え(GM)作物」が開発され、栽培面積は2018年現在、世界の農地の13％※を占めるほどになっています。 また、付加された形質別にみると、「除草剤耐性」の形質を持つものが約46％、「害虫抵抗性」の形質を持つものが約12％、除草剤耐性と害虫抵抗性の両方の形質を持つものが約42％です。 ※出典：国際アグリバイオ事業団（ＩＳＡＡＡ） 除草剤耐性のGM作物は、グリホサート等を分解する酵素が遺伝子に組み込まれています。  日本は世界でもトップクラスの遺伝子組換え(GM)作物の消費国で、大豆・とうもろこし・ナタネなどのほとんどを、GM作物の栽培が盛んなアメリカ・カナダから輸入し、食用油や家畜の飼料として使用しています。  ※国際アグリバイオ事業団（ISAAA）資料を元に制作 加えて、アメリカやカナダなどでは収穫直前に作物を枯らして乾燥させる（＝収穫しやすくする）ための除草剤散布（プレハーベスト）が認められています。 小麦は特にプレハーベスト農薬の使用が増えており、農林水産省の調査（2013年～2017年）によると、アメリカ・カナダ産小麦の9割以上からグリホサートが検出されている他、農民連食品分析センターが輸入小麦を使った市販の食パン製品で残留農薬検査をしたところ、高い検出率でグリホサートが残留していることが確認されました。（原料が国産小麦のものからは検出されませんでした。）  【出典】農林水産省「平成30年度 食料需給表（概算）」、農林水産省「平成31年度 麦の需給に関する見通し」 お米より小麦を多く食べる人は、日頃からグリホサートを多く摂取していることになるだろうと、同分析センターでは推測しています。 国産小麦にはプレハーベスト農薬は使われていません。 コープ自然派は、「食」の安全を確保し、「食」を支える日本の農業を守るため、国産小麦にこだわっています。 グリホサートを体内に取り込む経路②環境 グリホサートを主成分とした除草剤はホームセンターやドラッグストア、一部の100円ショップでも買うことができます。 これらを使用した際には防護服やマスクを使用しなければ少なからず、浴びることになります。 また自分は使わなくても、芝生、公園、ゴルフ場、河川敷、校庭などでの散布から知らずに取り入れしまうこともあります。 散布された除草剤は、土に浸み込んで地下水に入り込んだり、雨水とともに川に流れ込むことで、飲み水を汚染しています。  世界で広がるグリホサート規制の動き WHO（世界保健機関）の外部組織である国際がん研究機関（IARC）がグリホサートを発がん物質としたことをきっかけに世界では使用禁止や規制強化に踏み切る動きが広がっています。 しかし、日本では2017年12月に規制を緩和。 例えば私たちが日常的に口にするパンやめん類の原料である小麦粉も残留基準値が緩められました。 日本は世界の農薬規制の流れと逆行しています。  コープ自然派の取組 私たちが日々のお買いもので何を「選ぶ」かが、私たち自身の健康のみならず、日本の第一次産業や、豊かな自然環境を守ることにつながります。 コープ自然派では独自の商品取扱基準を設けるとともに、組合員さんご自身で毎日食べるものを「選べる」ように、遺伝子組み換え作物や農薬の使用状況などをマークにして商品案内（カタログ）に記載しています。  コープ自然派では国産有機小麦を使った商品開発も含め、生産者とのつながりを大切に国産小麦の使用にこだわっています。 |
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| ●グリホサートと健康障害を示す論文紹介（2019年5月） グリホサートの発がん性 2015年3月、WHO(世界保健機関)の専門家機関のIARC(国際がん研究機関)が、グリホサートを発がん物質「2A」にランクした。 2Aにランクされると発がん性が強く疑われることになる。 フランス、ノルウェー、米国の3か国で、農薬に暴露する状況にある357万4815人の農民及び農業従事者の調査が行われ、グリホサートをよく使う人が非ホジキンリンパ腫にかかる確率が高いことが示された。 この研究は国際がん研究機関(IARC)のマリア・E・レオンらが行ったもので、「国際疫学ジャーナル」誌(2019年3月18日号)に掲載された。 除草剤グリホサートへの曝露が、皮膚がんの一つである黒色腫を増やすという研究結果が、C・フォルテスなどイタリアとブラジルの研究者によって「職業環境医学ジャーナル」誌（2016年4月号）に発表された。 被曝者は、グリホサートに加えて日光にさらされると、さらに発がんのリスクは高まる。 非アルコール性脂肪肝疾患をもたらす ロンドン大学キングスカレッジのマイケル・アントニオらが行った2年間の長期動物実験で、人が飲む飲料水の濃度に匹敵する、4μg/kg/日というごく微量のグリホサートを摂取し続けただけで、肝臓がんに至る可能性が高い非アルコール性脂肪肝疾患(NAFLD)が起きていた。(『サイエンティック・リポート』 2017年1月9日) 妊娠期間を短縮、低体重児出産 インディアナ州インディアナポリスのライリー子ども病院の臨床小児科医ポール・ウィンチェスターらの研究チームが行った研究で、尿中のグリホサート濃度の高い妊婦の場合、妊娠期間が短くなり、赤ちゃんの体重が少ない傾向があった。 その赤ちゃんは将来的に、糖尿病、高血圧、心臓病、認知能力の低下、メタボリック・シンドロームになるリスクが高まる可能性がある、と同医師が指摘。(『環境健康』誌 2017年3月9日) 行動異常をもたらす アルゼンチンのC.J.バイエルらが行った動物実験で、マウスに微量のグリホサートを鼻腔内に投与したところ、歩行活動が減少、眼球の動きに顕著な変化が起き、認知能力も優位に損なわれていた。(『神経毒性と奇形学』誌2017年11-12号) 自閉症との関係 カリフォルニア大学のオンディーヌ・Ｓ・フォン・エーレンシュタインらの研究チームが調査したところ、出生前及び出生後1年目までにグリホサート系農薬に暴露した子どもが、暴露していない子どもに比べて、自閉症スペクトラム障害(ASD)になるリスクが高いことが示された。 （『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』2019年3月20日) 早期死亡率の増大 オランダのバーゲニン大学の研究者らが行った実験で、ラウンドアップを加えたGMトウモロコシ与えたラットの雄は、24か月後の早期死亡率が増大することが分かった。(『毒性学アーカイブ』2019年2月12日) 腸内細菌への影響 ニュージーランド・カンタベリー大学教授ジャック・ハイネマンらの研究チームが行った実験で、グリホサートやジカンバが抗生物質耐性菌を増やすことが示された。(『マイクロバイオロジー』163号) フランス・カーン大学のセラリーニらによる動物実験で、グリホサートが免疫システムにかかわる腸内フローラに変化をもたらすことが分かった。 また別の論文でグリホサートを主成分とする除草剤などから重金属が検出したことが発表された。 研究の発端は、スリランカでグリホサートと慢性腎臓病の関係が疑われことにある。 (『毒物学リポート』 2018年1 月、vol5) その他の環境への影響を示す論文 ミミズの数を減らす(ウィーン大学) ミツバチへの群れを崩壊する(テキサス大学) ミツバチの脳・神経系に影響を及ぼす(ブエノスアイレス大学) 水質汚濁をもたらす(カナダ・マックギル大学) |
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